宗近藤生・所感雑感

堺 武男 著『寄り添って、寄り添われて―新生児・小児医療の現場から』
アーツアンドクラフツ刊・11.12.1 四六判 284頁 本体1500円

　医療の場所ほど、わたしたちに困惑と混乱を招来するところはない。ほんらいなら、救命や治療という場所である以上、生命倫理というものが基調となっていなければならない空間であるはずなのに、そこで展開されるのは経済論理と医者という特権的な振る舞いが歪なかたちで投影されることになる。もう少し、具体的に述べてみるならば、医者は、患者やその家族たちに対して発する言語が、あまりに、没コミュニケーションの内容となっているのだ。つまり、インフォームドコンセントなどという概念だけが独り歩きし、患者やその家族の心意を忖度することなく、いきなり、ガンであることを告知したりしているのを見たり聞くにつけ、わたしは、暗澹たる思いにとらわれてしまう。
　しかし、本書を読んで、そんなわたしの思いは払拭され、著者のようなスタンスの医師が、もっと多く、医療の場所にいてくれることを期待したくなった。著者の次のような視線は、わたしが、いつも抱いていたありうべき医師と患者の関係性そのものである。
　「医療者と患者との関係は、生命を任せる、任せられるという、その人の人生を決めるような関係でありながら、ある日突然つくられてしまう性格を持っている。その意味では『偶然的な関係』と呼べるものだ。しかもその関係は、医療の場という限られた空間のなかだけの関係でしかない。そうであるのに、そこに上下関係がうまれてしまう。」「患者と医療者との関係は、それだけ（引用者註・「治す、治される、という関係」）がすべてではないと思う。患者と家族のさまざまな感情の起伏をくみ取り、時には共に喜び、時には共に泣くという、極めて情緒的なものが、医療の側にも必要なのだと考えている。／私はその情緒的なものの中味を『寄り添う医療』と呼んでいる。『寄り添う』という言葉が意味するものは、簡単にいえば、『邪魔にならない程度に寄り添うこと』『必要とされた時にできるだけの支えになること』『その時の想いを（共有はできないが）共感すること』だと考えている。」
　医療の側にも、「情緒的なもの」が必要だと述べていく著者の態度に感嘆せざるをえない。医師は、患者（やその家族）に対して、なかなか「上下関係」を逸脱して接してくれることがないからだ。治療する、されるという関係は、医療技術だけに還元できることではない。シンプルにいえば、医師（や看護師）と患者（とその家族）といえども、それは人と人との関係性なのだ。そもそも、「情緒的なもの」を排する必要はどこにもないといっていい。もちろん、医療する側からいえば、多くの患者たちの「死」に接して、その度に、その悲しみを共有することは、大変なことであることは、分かるつもりだ。だからといって、そのことに慣れていくことを、わたしは、良しとしたくはない。
　「医療者は、患者の死を治療の延長上に位置付けており、患者の死は治療の終わりを意味する。（略）医療者と患者との関係は死をもって一つの終焉を迎えるが、患者の家族にとって、家族の一員の死は、家族としての関係の終焉を意味しない。むしろ新たな悲しみや関係への旅立ちが始まる。（略）医療者は、病院の外でも遺族とその悲しみを共有することはできないのであろうか。それは死を共有するという観念から始まるのであろうか。だとすれば家族と『死を共有する』ことは可能であるかという問いになる。」
　小児科医である著者は、多くの低出生体重児と接してきた。それは、つまり、「生」が、絶えず「死」を孕んでいる世界なのだ。生まれてくることによって、絶えず、「死」の予兆を持って生育されていくことは、人間存在の基本的なことを暗示しているような気がしてならない。また、ダウン症というのは、病気ではなく「個性」の表れだと著者はいう。だから、医療者の「病気を治療してあげる」とうのは、患者に対する驕りだとする。
　「私は、医療とは『思想を伴う行為』だと信じている。思想がなければただの行為であり、医術にすぎない。その思想とは、自己の培った意思の表出であり、相手（患者）の意思を引き出すものだ。その意思表出という共通の舞台が整った時に、医療の共同化が可能になるだろう。」
　著者の、最後に込めたこの言辞は重い。「寄り添い、寄り添われる医療」とは、まさに、意思の共同性をかたちづくることなのだ。このことをたんに理想のままではなく、現実のものになるよう、わたしたちもまた医療の側に働きかけていくべきであろう。

（「図書新聞」１２．２．１８号）

田中 優 著『地宝論――地球を救う地域の知恵』
子どもの未来社刊・11.6.11 四六判 192頁 本体1500円

　これまでの東京・首都圏や、関西圏を基軸とした政治・経済の渦動という考え方は、3.11以後を契機として変更を余儀なくされたといっていいと思う。特に、原発事故による放射能汚染被害が、最も甚大な福島県、並びに県民に対して中央・地方といった垣根を排したかたちで見据えてやらなければ、救済・支援は速やかに進まないことは明白である。だが現実には、依然、中央から地方へという視線のまま、その復旧・復興は遅々とした状態が続いてしまっている。そうした現況のなかで、接することになった本書だが、まず、その書名に込められたものがいい。〈地宝〉をそのまま〈地方〉における“宝”と解してもいいし、土地における“宝”と解してもいいだろう。汚染された土地を除染して、また豊な土地を恢復できるのだろうかという疑念は、当然、出てくるとしても、ほんらい、土地というものは豊穣なるものなのだという考え方に、揺らぎを与えてはならないのだ。
　「森は林業のためだけのものではない。農家は農業生産だけするものではない。畜産は畜舎で動物に配合飼料を与えるだけのものではない。それらが複合した形で生産されるとき、自然は元の形に戻り始め、私たちの生活はおカネに頼らなくても生きていけるようになっていくでしょう。どこか生命の機能の一部分だけを取り出して、それだけを極大化・大量生産化させてきました。それが巨大農場だったり、巨大な畜産工場だったり、その他の工場だったり会社だったりしたのです。」（74P）
　生産形態を複合的に連携させていくことは、確かに難しいものがある。だからといって、大規模化や機械化を進めて、それぞれの産業を推進していくことには限界があり、結局、いずれ暗渠へと入り込んでいくことになるはずだ。著者の考えを敷衍していうならば、地域の力、地域の知恵というものは、ある意味、身の丈にあった生活力というものを喚起させることにある。そして、自然なる場所（山、森、田、海）は、一つに繋がっている以上、それぞれ別個に対峙していくのではなく、自然全体を意識下に置いていくべきなのである。
　「この世にムダなものはないと考えています。モノが単独で存在できない以上、なんらかのつながりと相互作用の中に存在するからです。」（10P）
　自然がそうであるように、そこで生きているわたしたちも、「単独で存在できない以上、なんらかのつながり」の中にあると考えていくべきであろう。そして、そもそも共同的関係、協働的存在の中に在ると、捉えていけば互いの知恵を往還させて、暮らしを向上させていく方途を見つけ出していくことは、可能になるといえるはずだ。そこで、著者は、「自分自身の能力を上げる、という『資産』」という捉え方を提示しながら、その「資産」を活かしながら様々な仕事に従事していくことを肯定的に見做し、それを「生活の百姓」として位置づけ、次のように述べていく。
　「百姓というのは、百の生業を持っているから、たとえどれかひとつが不作であっても他の作物で暮らせます。多少のことにはびくともしません。とてもセキュリティが高い生き方です。様々な方法で、様々な収入源を得るような生き方をしてほしいのです。そうすることで、私たちはもっと自由になれる。（略）これまで私たちは、さまざまなつながりを次々と切り捨てながら、合理的な生き方をしているつもりになっていました。自分を否定的に捉えるようにしていたことが、つながりを居心地の悪いものにしていたのです。（略）地産地消を実現することは、つながりを実感する一番の近道です。」（160〜162P）
　著者は、自らを「活動家」だという。これは、政治的・思想的な意味あいを持った旧態的な「活動家」とは、まったく違う位相で使っているセンシブルな感性を持った言葉だ。つまり、あれこれと逡巡して思い悩むより、まず、やってみることだというアクティブな思考をそこには内在させているといっていい。
だから、「目の前に困っている人がいたとしたら、一緒に考えて活動して彼のために働く」（6P）という著者のアクティブさこそ、「つながり」という大いなる力を喚起させていくことになるのだ。

（「図書新聞」１１．１０．８号）

伊藤恭彦 編著 小栗崇資 早川 治 梅枝裕一 著
『食の人権――安全な食を実現するフードシステムとは』
リベルタス出版刊 10.11.10 A5判 144頁 本体1800円

　福島原発事故による放射能汚染は、人体への直接的な被曝の危険性だけでなく、「食の安全」をも脅かすものとなった。風評被害というのは、確かに生産地の人たちにとっては、大打撃に違いない。しかし、こと放射能による「食」への影響は、基準値を曖昧にしてはならない。政府広報の常套句のような、直ちに人体に影響がないから大丈夫といったレベルのことではないのだ。土壌汚染のことも勘案していけば、何十年にもわたって危機的情況が続くことになるからだ。ともかく風評被害といった言葉をめぐって起きる様々な難題は先送りするのではなく、明確な指針を示して「食の安全」を目指すべきなのだ。どうも、わたしたちは、こと「食」に関して、対岸の火事的な発想に陥りやすいといえる。過剰なパニックに陥るのもどうかと思うが、あまりに安閑とするのは、食の安全に対して無知すぎるといっていい。狂牛病問題や数年前の冷凍餃子事件にしても、あるいは、最近のユッケの食中毒事件にしても、喉もと過ぎればなんとかといった感がしないでもない。
本書は、そのようなわたしたちの安易に抱いている「食の安全」神話に対して、新たな切り口をもって喚起している。つまり、複雑化し、グローバル化した食品産業構造を分析しつつ、安全な「食」の問題を開示して、「食の人権」ということを提起しているのだ。
わが国の「食の安全」性はEUと比較するとかなり緩い状態であることは、早くから指摘されていることだが、本書でも、小栗崇資は「（略）EUは食品法と言いながら、食品だけでなく家畜の食べる飼料の安全も想定している」が、「日本の食品法の対象は食品のみで」、「飼料については別の法律で規定されていて」、「食品の安全のための統一的観点」を持っていないとする。EUでは「動物の健康と福祉、植物の健康、環境の保護が必要」であるとし、「加工品の中に含まれる水の規定まであり、食品の定義はかなり厳密である」にもかかわらず、わが国では、「食品とは『すべての飲食物』とするだけ」（「第１章 『食』の構造と食品産業のグローバルな管理」）だと述べている。
また、環境つまり生態系への影響が懸念される遺伝子組み換え作物に対する規制も、EUは、先行している。「ヨーロッパでは作出する前の予防の段階から食品の安全性を担保しようという考え方である。EU加盟国は、生物の多様性に関する条約のバイオセーフティーに関するカルタヘナ議定書に署名して、２００３年から共通の立場を採択している」（早川治「第２章 持続可能な世界の食料需給」）という。
「食の人権」とは、これまでの「食の安全」という考え方をさらに拡張して社会システム（あるいは国家の枠組みを超えて）を通観する方法といえる。つまり、ただ「食」といっても、生野菜から加工食品まで多様にわたっている。当然、加工食品には冷凍食品も含まれており、いまや、国外を生産場所としているものが多くを占めていて、そこでは、低コスト（つまりは低賃金ということ）による劣悪な労働環境を強いているのだ。
　「『日本人の食の安全』という言い方はできても、『日本人の食の権利』という言い方はできない。（略）権利は普遍的なもの（類的なもの）だからである。／私たちの食の安全を人権の問題として捉えるならば、全員の食の人権を保障することにつながらざるを得ない。（略）末端の生産現場における人権侵害は複雑なグローバル･フードシステムの経路を通して『浄化』され、私たちは何の罪も感じることなく海外から調達された食品を購入している。私たちは彼らの人権を侵害していないと信じている。」（伊藤恭彦「第３章 食とくらしの人権」）
　他の業種（例えば、ナイキが東南アジアで過酷な労働を強いて、人権侵害が国際的に問題になったのは、たかだか十数年前のことだ）と同様に、フードシステムですら、「途上国や貧困国で劣悪な環境の下、富裕国向けの食品を製造している」のだ。だからこそ、それらの「人々の人権を守ること、これが私たちの食の安全を保障する」（同前「終章 グローバル・フードシステムと食の安全」）ことに繋がるのだという考え方が、いま必要なのである。

（「図書新聞」１１．８．６号）

島津暉之 清澤洋子 著『八ッ場ダム――過去、現在、そして未来』
岩波書店刊 11.1.26 四六判 248頁 本体2200円

　八ッ場ダム計画の中止は、一昨年の政権交代時、民主党のマニフェストの最重要課題のひとつであった。もはや、利水・治水目的のダム建設というものが、政官業のトライアングル的な利権構造による悪しき計画であり、税金の無駄遣いの象徴と見做されてきた現在において、計画中止は、当然のことだと思った人たちは、わたしも含めて多かったはずだ。ダム計画が始まったのが、52年５月のことだ。六十年近い時間が経過したにもかかわらず、ダム計画だけは、存続しつつけてきたことが、そもそも異様なことだといわざるをえない。だが、民主党の中止方針は、やがて先送りすることになってしまう。鳩山から菅へと政権が代ったことによる、様々な転換のひとつといえば、そうかもしれないが、マニフェストの最重要課題に入れた以上、これまでの経緯を精査し検証してきたはずなのに、地元民や東京都を含む関係自治体の反対の前に、頓挫してしまう失態を演じたことになる。確かに、長い年月にわたって、計画に翻弄され、ようやく、生活再建を前提に容認することにした地元・川原湯温泉などの住民にとって、建設中止は即生活再建の霧消と考えたのも無理もない。とはいえ、あらためて、本書で記された八ッ場ダム計画の時間性を詳細に知れば知るほど、政治（永田町）と行政、建設業者の思惑が、住民達の生活権を空洞化させてきたのは、確かなのだ。そもそも、八ッ場ダム計画の発端は、47年のカスリーン台風による利根川流域の大洪水によって、利根川治水計画の見直しからということになる。やがて、計画は二転三転しながらも、65年、正式に伝えられ、「水没を宣告された約二〇〇世帯の住民は騒然となった」という。そして、悲運なのは住民達の間で、推進派と反対派に分裂していくことだ。
　「狭い地域で支え合いながら生活を営んできた人々にとって、隣近所、親戚、家族間で意見が対立することは、日々心労に苛まれることだった。住民同士が各々のビラ、陳情書で相手の考えが甘いと批判した。少数の賛成派にとっては、期成同盟の数の圧力が耐え難く、反対派にとっては、故郷を売ろうとしているように見える隣人の言動が許せなかった。ダム計画が正式に決まるはるか以前に、地域の人間関係は破壊されていった。」
　反対派の期成同盟は、成田空港反対闘争のようなかたちを避けるべく、自民党国会・県会議員と伴走していくことになるのだが、このこともまた、混迷をさらに深めていったことになる。群馬県は、自民党大物議員、後に首相となる福田赳夫、中曽根康弘が凌ぎを削っていた。福田は積極推進派、中曽根は慎重派といったように、分れていた。後に政界の風見鶏といわれた中曽根を反対派の期成同盟が頼らざるをえなかったのも、混乱に拍車がかかっていったといえそうだ。
　わたしは、八ッ場ダムケースにしても、成田空港ケースにしても、卑近な例として道路拡張工事のための立ち退きをさせる行政のやり方においても、共通の様態を示していると思う。公共の利益をお題目にしながら、当事者たちの公共性は無視するという矛盾し転倒した行政権力の行使に対して、けっして素直に容認できることではない。例えば長年、住居一体で、地道に小さな食堂などを営業していた家族に対して、まったく別の地域の代替地さえ提供すればいいだろうという行政の発想は、公共性の圧殺以外何ものでもない。それは、温泉地でもある八ッ場ダム計画下の住民達に、温泉の出ない、あるいは温泉質の悪い場所で温泉旅館を営業しろという無謀な施策を押し付けているようなものだ（実際、そういうことが行なわれている）。行政側が提示している生活再建策のなかに、ダム湖を観光地化するというものがある。「八ッ場ダム湖は水位が大きく変動する」し、「水質の悪化が進む可能性が高い」ため、国交省がいうような「満々ときれいな水をたたえる」ようなダム湖にはならないと著者たちはいう。
　自然環境の破壊、地域住民たちの生活権の剝奪というように、八ッ場ダム計画は、大きな犠牲を強いてきたし、さらに強いていこうとしている。そのことは、止めなくてはならないし、さらにいえば、計画自体、既に破綻しているといわざるをえない。それ故、ダム計画に翻弄され続けてきた住民達のこれからのことを、どうするかということが、最大の重要な案件ということになる。
　「生活再建への取組みは、もちろん国が責任を負うべきであるが、不要なダム事業の推進に関わってきた関係都県も相応の負担をする必要があると思われる。（略）行政のあり方に国民の意見が反映される仕組みが確立されていないことに加え、“お上まかせ”の日本社会の風潮がダム予定地に大きな犠牲をもたらしたと言っても過言ではない。八ッ場ダムの問題を解決し、次の世代に希望ある未来を託すためには、なによりもまず私たち自身が社会のあり方に主体的に関わり、その中で八ッ場ダム予定地の将来に思いを馳せることが必要であると思う」と著者たちは、本書を締めくくっている。

（「図書新聞」１１．４．２３号）

宮田 律 著『過激派で読む世界地図』
筑摩書房 11.1.10刊 新書判 240頁 本体760円

　過激派という言葉は、いまでは、ほとんどテロリストと同義語として使われている。そして、ほぼ、目的のためには手段を選ばずというかたちで、行為の対象は無辜の人々たちをも巻き込んでなされているのが、現状だ。考えてみれば、わが国において過激派という言葉が使われだしたのは、68年10.8羽田闘争において、ヘルメットとゲバ棒で、“武装”した新左翼諸派の学生運動に対して、メディアが貼った名称からだった。その後の、赤軍派などの突出した行動を思えば、そういう名称もあながち過剰とも思えないが、しかし、いまから思えば、過激性の度合いは、その後大いに変質してきたといえる。テロリストも、戦前では、右翼かアナキストによるほぼ一対一の行為に象徴されていた。もちろん、これには、ロシア革命前夜、社会革命党のテロリストたちのイメージが、重なっていく。本書の「あとがき」でも、触れているが、72年、イスラエルのテルアビブ空港での岡本公三らによる銃乱射無差別殺傷事件は、わたしたちに大きな衝撃を与えた。連赤の粛清リンチ死とこの事件によって、わが国の新左翼運動が後退を余儀なくされたことは、確かだ。そして、01年9.11同時多発テロでは、過激派・テロリストなるものの像を大きく転換させたことになる。幾つかの契機を考えることができるとしても、冷戦体制が崩れ、アメリカ一国支配が加速化していくことに対する抵抗・反抗の象徴だと、それは、いえるはずだ。だから、タリバンやアルカイーダは、よく知られているようにイスラム主義をひとつのイデオロギーとしているわけだが、その基層には反米・反体制という志向が深く根づいていることによって際立っていることになる。
　「多くの過激派は経済的平等や公正を実現するという目標をもっている。（略）過激派の活動は世界各地のひずみや矛盾を背景にするものであることは間違いない。」（「はじめに」）
　本書で詳述されていく過激派は、必ずしも、イスラムの統一とかパレスチナ解放といった、ある意味大義を持った集団だけを取り上げているわけではない。ネオ･ナチ的な右翼・愛国集団から、掠奪・虐殺を繰り返し、「暴力によって人々に服従を強いる」という「極悪非道」な集団まで、多様である。それでも、その背景には、「ひずみや矛盾」が各地域・国々にあることを、著者は、丁寧に解説している。本書は、アジア、中東、アフリカ、ヨーロッパ、アメリカと、まさしく世界地図を渉猟するかのように、十八の過激派集団を取り上げているわけだが、わたしが、最も、関心を持ったのは、やはり、アフガニスタンである。メディアにおける9.11テロ以後のアジア・中東情報は、露骨にアメリカサイドに立ったものだ。アフガニスタンのタリバン政権に続き、イラクのフセイン政権を崩壊させ、次は、イランをと目論む帝国アメリカだが、そもそも、すべてのロードマップは既に破綻してしまっていることを、詳細に報道しようとしないマス・メディアは、犯罪的だといいたい。イラク国内は、依然、内戦状態が続いているし、アフガニスタンは、「一九七九年以降に生れたアフガン人は、タリバン以前、タリバン支配、タリバン後、を知っていて、タリバン時代が一番安定していたと回顧する者が多い」と著者は述べて、次のように、提起している。
　「アフガニスタンへの兵力増強に見られるように、オバマ政権は対テロ戦争の軸足をイラクからアフガニスタンに移した。アフガニスタンで米軍の兵力を増強させることは、アフガニスタン、パキスタンの武装勢力をいっそう急進化させることになる。パキスタンでは、（略）対テロ戦争が始まる前年の二〇〇〇年に発生したテロ事件はわずか一四件であったのに対して、二〇〇八年には六〇〇件を超え、二〇〇九年もほぼ同数の事件が起きた。（略）現在の情勢から判断すると、タリバン政権はやがて復活して、タリバンによるアフガニスタン復興が進められていくに違いない。日本をはじめとする国際社会はその時に見据えてアフガニスタンへの支援を計画、準備していくべきだろう。」（「第二章 原理主義の猛威 中東」）
　著者の的確な分析・提言を読んで、帝国アメリカの軍事的侵略を後退させるだけで、過激派のテロ行為は、激減するはずだと思うのは、わたしだけではないはずだ。

（「図書新聞」１１．３．２６号）